環境とITは密接につながっているという認識がもたれるようになって久しい今日、あらゆるIT企業が環境への取り組みも開始し、またそれらのITの活用方法を紹介するインターネットサイトも増加傾向にあります。
国際環境NGOグループのグリーンピースもそのような企業のなかのひとつで、温暖化や森林の減少といった問題が山積みになっている環境問題へITを導入することによって解決しようとする取り組みをおこなっています。
また、自然エネルギーの導入といったものだけでなく、脱原発も同時に目指しているのがグリーンピースの特徴で、クリーンな環境をもう一度IT技術を活用することによって見直していくという目標を掲げています。
このようなIT技術を利用した環境問題への取り組みを紹介するサイトでは、インターネットというその場で行動にうつすことができるスピードをメリットとしています。
寄付やボランティア登録、環境などに関するイベント情報を即座に入手できるのが特徴です。
特にインターネットでの寄付やボランティア登録というのはその場でできることから、その効果は高いものとなっており、より効率的に環境問題への取り組みを実際的な行動にうつすことができるようになりました。
寄せられた寄付は昨今の自然エネルギーや環境に関する事柄をより詳細に伝えるためのセミナーを開くための費用として使用されたり、脱原発のための運動の活動資金に使われたりしています。
また、それらの寄付がどのように使用されたかを明確に確認できます。
グリーンピースは個人ではなかなか行動にうつせない環境問題への取り組みや、山積みとなっている原発問題への関心といったものを促すために立ち上げられました。
現在世界55カ国以上の国や地域を活動拠点とし、約300万人のサポーターによって支えられています。
FacebookなどのSNSを利用してリアルタイムな情報をやりとりすることで、グローバルな活動が可能になっており、現代の技術であるITを利用して個人がつながり大きな行動をしているのがグリーンピースの特徴と言えるでしょう。
グリーンピースは政府や国からの支援を一切受けない独立した国際協力団体に位置づけられているため、インターネットなどを利用したより自由な環境への活動をおこなうことができるのが強みとなっています。
IT技術を利用することで環境に寄与するという新しい取り組みや、それらの行動を個人でもおこなうことができる紹介サイトとしても昨今注目を浴びてきています。
IT企業自身が環境問題に取り組んでいる
自然環境に関する問題は多くあり、政府や国自体がその問題に取り組む場合でも、その具体的な行動にうつるまでに非常に時間がかかってしまうというケースもまた多くあります。
そのなかで、近年ではグリーンピースといった非営利団体だけでなく、Appleといった大規模なIT企業自身が山積みとなっている環境問題に取り組むという流れになってきています。
これらの活動は、大規模な企業だけでなく中小規模のIT企業でもおこなわれつつあります。
たとえばAppleでは、2017年に環境ウェブサイトを更新し、Appleが環境問題へどのように行動しているのかということをわかりやすいイメージビデオでサイト上にあげました。
Appleはこれまで気候変動にともなう様々な変化に対処するために、同企業の事業にかかわる電力をすべてクリーンな再生可能エネルギーに転換することを目標として掲げています。
その具体的な行動のひとつとしては、自社施設への太陽光発電設備の設置が挙げられます。
実際にAppleが世界で使用する電力の約93パーセントを再生可能エネルギーに転換できたと公表し、2017年の更新の際には96パーセントがクリーンな再生可能エネルギーへの転換に成功したと発表されました。
また、Appleは環境保護団体とも積極的にコミュニケーションを繰り返しており、近年ではあまり交流が多くなかった中国の環境保護団体とも話し合いがおこなわれ、その活動は世界的なものに広がりつつあります。
即座に情報や活動内容を世界に知らせることができるFacebookなどのSNSインターネットを駆使することによって、その企業だけでなく多くの人間や団体から関心を寄せることができるのがITの最大の強みと言えるでしょう。
そのITの開発を専門とするAppleのような企業が、より効果的に技術を活用して環境問題に取り組みはじめているというのは、インターネットが欠かせない現代において非常に意義があるものとして捉えられています。
クリーンエネルギーへの取り組みや脱原発といったものと同時に、IT企業が保有している工場から出荷される製品自体にも配慮がされ、製造工程における環境保全のための効率化といった、より具体的な行動もおこなっているのが特徴です。
また、これらの行動は大規模企業でなくても可能であるため、現在では中小の企業でも環境問題への取り組みを開始しているところが増加傾向にあります。